スマートフォンに、
「+39」から始まる見覚えのない電話番号
から着信がありませんでしたか？
「+39はどこの国？」
「イタリアから電話が来る理由がないけど、詐欺なの？」
「電話に出てしまったけど大丈夫？」
「間違えて折り返してしまった……」
このような不安を感じる方もいるでしょう。
「+39」はイタリアの国番号です。
ただし、「+39から電話が来た＝必ず詐欺」という意味ではありません。 イタリアに知人がいる場合や、海外のサービス、旅行先のホテル、仕事関係など、正当な理由で電話がかかってくる可能性もあります。
一方で、心当たりのない国際電話を使った特殊詐欺や迷惑電話は増えており、警察庁は国際電話番号を利用した特殊詐欺への注意を呼びかけています。2025年に警察が把握した特殊詐欺では、犯行に利用された番号のうち国際電話番号が大きな割合を占めました。
この記事では、+39から電話がかかってきた場合に、詐欺かどうかを判断するポイント、電話に出てしまった場合、折り返してしまった場合の対処法を分かりやすく解説します。
- この記事の結論
- +39から電話がかかってきた！どこの国？
- +39から電話がかかってくるのはなぜ？
- 「+39＝詐欺」ではありません
- +39から自動音声が流れたら要注意
- 「未払い料金があります」と言われたら？
- +39から電話に出てしまったらどうする？
- +39に間違えて折り返してしまったら？
- 数秒だけ折り返した場合は？
- +39から何度も電話がかかってくる場合
- +39からSMSが届いた場合も注意
- 「電話番号を検索して何も出ない」なら安全？
- +39からの電話で特に警戒したいパターン
- +39からの電話を受けないための対策
- 家族・高齢者にも伝えておきたい「3つのルール」
- +39からの電話に関するよくある質問
- まとめ：+39からの知らない電話は「出ない・折り返さない」
- 補足記事
- 関連記事
- 参考情報・公的機関の注意喚起
- 免責事項
この記事の結論
まず、重要なポイントをまとめます。
- +39はイタリアの国番号
- +39だから必ず詐欺というわけではない
- イタリアに心当たりがない場合は慎重に対応する
- 自動音声が流れても、指示に従わない
- 「1番を押してください」などのボタン操作をしない
- 個人情報・カード情報・暗証番号などを伝えない
- 知らない+39番号には折り返さない
- SMSが届いても、記載されたリンクを不用意に開かない
- 不安な場合は、警察相談専用電話「#9110」や消費者ホットライン「188」に相談する
国民生活センターも、心当たりのない国際電話は詐欺の可能性があるとして、「出ない」「折り返さない」ことを呼びかけています。
+39から電話がかかってきた！どこの国？
「+39」はイタリアの国番号です。
電話番号の先頭にある「+」に続く数字は、国際電話で使用される国番号（国コード）です。
したがって、
+39 XXXXX XXXXX
のような番号が表示された場合、番号体系上はイタリアの国番号「39」が使われています。
ただし、着信表示だけを見て、
「イタリアに知人がいるから本人からの電話だ」
と判断することはできません。
知らない国際電話の場合は、電話番号だけでなく、電話の内容や相手が要求してきたことを確認することが重要です。
詳しい「+39」「39」の意味については、こちらで解説しています。
関連記事：
【注意喚起】「+39」「39」から始まる電話番号はどこ？イタリアの国番号と国際電話の対処法【2026年最新版】
+39から電話がかかってくるのはなぜ？
「イタリアに知り合いはいないのに、なぜ+39から電話が来るの？」
と疑問に思うかもしれません。
知らない国際電話がかかってくる理由は一つとは限りません。
例えば、
- 電話番号を自動生成して大量発信している
- 迷惑電話業者からの発信
- ワン切りで折り返しを誘う
- 自動音声を利用した詐欺
- 実在する企業や公的機関を名乗る詐欺
- 番号を偽装した発信
などが考えられます。
そのため、
「知らない+39から電話が来た＝自分の個人情報が漏れている」
と直ちに考える必要はありません。
一方で、心当たりのない国際電話については、警察庁や国民生活センターも警戒を呼びかけています。
「+39＝詐欺」ではありません
ここは非常に重要です。
+39はイタリアの国番号ですが、+39からの着信すべてが詐欺というわけではありません。
例えば、
- イタリアに家族・友人がいる
- イタリアの企業と取引している
- 海外旅行をした
- イタリアのホテルを利用した
- 海外サービスを利用している
などの事情があれば、正当な電話の可能性もあります。
しかし、
イタリアにまったく心当たりがない
にもかかわらず、
自動音声が流れる
料金の支払いを要求される
個人情報を聞かれる
カード情報を聞かれる
「1」を押すよう指示される
といった状況なら、慎重に対応してください。
+39から自動音声が流れたら要注意
国際電話を利用した不審電話では、自動音声ガイダンスが使われることがあります。
例えば、
「こちらは○○です」
「あなたの電話番号について重要なお知らせがあります」
「未払い料金があります」
「数時間後に電話が使用できなくなります」
「確認する場合は1番を押してください」
などと伝え、ボタン操作を促すケースがあります。
国民生活センターにも、海外からの不審な電話で自動音声が流れ、「1」を押した後に相手から氏名や生年月日を聞かれたという相談事例があります。
自動音声が流れたらどうする？
そのまま電話を切ってください。
自動音声を最後まで聞く必要はありません。
特に、
「1を押してください」
「オペレーターにつなぎます」
などの指示には従わないようにしましょう。
実在する企業・公的機関を名乗る電話にも注意
不審電話では、電話を受けた人を信用させるために、実在する企業や公的機関などの名称を名乗るケースがあります。
例えば、次のような名称を名乗る電話には注意してください。
- NTTファイナンス
- 日本郵便・郵便局
- ヤマト運輸
- 佐川急便
- 三菱フィナンシャルグループ
- 三井住友フィナンシャルグループ
- 楽天カード
- VISAカード
- 厚生労働省保険課など
- 総務省
- その他の企業・金融機関・行政機関など
ここで注意したいのは、
「これらの企業や行政機関が詐欺電話をしている」という意味ではありません。
実在する組織の名称を利用して、電話を受けた人を信用させようとするなりすましが問題になります。
消費者庁・国民生活センターも、実在する事業者をかたって自動音声で未納料金などを請求する手口について注意喚起しています。
「未払い料金があります」と言われたら？
特に注意したいのが、
「料金が未払いです」
「このままでは法的措置を取ります」
などと、不安をあおる電話です。
電話の相手が、
- NTT関連会社
- 通信会社
- 行政機関
- 金融機関
- クレジットカード会社
- 配送会社
などを名乗ったとしても、その電話だけで本物だと判断しないでください。
確認する場合は、電話の相手から教えられた番号ではなく、自分で公式サイトや公式アプリを開いて問い合わせ先を確認するのが安全です。
「警察」「総務省」「厚生労働省」などを名乗る電話にも注意
最近は、警察官や行政機関などを名乗り、
「あなたの口座が犯罪に利用されている」
「あなたに犯罪の容疑がある」
「本人確認が必要」
などと伝えて、不安をあおる手口もあります。
警察庁は、警察官をかたる特殊詐欺で、実在する警察署などの電話番号を偽装して表示させる手口についても注意喚起しています。
「警察からの電話だから大丈夫」と考えるのではなく、突然の電話で個人情報や金銭を要求された場合は、いったん電話を切って確認することが重要です。
+39から電話に出てしまったらどうする？
「うっかり電話に出てしまった」
という場合でも、出ただけで直ちに詐欺被害が発生するわけではありません。
まず落ち着いてください。
自動音声を聞いただけの場合
電話を切れば問題ありません。
会話をしていない場合
そのまま電話を切り、着信拒否に設定しましょう。
名前などを伝えてしまった場合
今後、あなたの情報を利用した電話やSMSなどに注意してください。
クレジットカード情報を伝えた場合
カード会社へ連絡し、必要な対応を確認してください。
暗証番号やネットバンキングの情報を伝えた場合
金融機関へ速やかに連絡してください。
お金を支払ってしまった場合
警察や消費生活センターへ相談してください。
+39に間違えて折り返してしまったら？
これは特に注意したいケースです。
知らない+39番号に、
「誰からだったのだろう？」
と思って折り返すのは避けてください。
国民生活センターも、心当たりのない国際電話には折り返さないよう注意喚起しています。
すでに折り返した場合
まず、何度もかけ直さないでください。
そのうえで、
- 通話を終了する
- その番号を着信拒否する
- 通話履歴・通話時間を確認する
- 携帯電話会社などの利用明細を確認する
- 個人情報を伝えた場合は内容を整理する
- 金融情報を伝えた場合は金融機関・カード会社へ連絡する
という対応をしてください。
数秒だけ折り返した場合は？
「数秒だけ電話したけど大丈夫？」
というケースもあるでしょう。
短時間でも、国際電話として通話料金が発生する可能性があります。
ただし、
「数秒折り返しただけで、必ず高額請求になる」
と決めつけることもできません。
料金について心配な場合は、契約している通信会社の通話明細を確認してください。
また、電話の相手に個人情報やカード情報などを伝えてしまった場合は、料金とは別の問題になるため、早めに関係する金融機関や相談窓口へ連絡してください。
+39から何度も電話がかかってくる場合
何度も同じ番号から着信があると、
「出たほうがいいのかな？」
と思ってしまうかもしれません。
しかし、何度もかかってくること自体は、その電話が正当である証拠にはなりません。
心当たりがない場合は、
出ない → 折り返さない → ブロックする
という対応を基本にしましょう。
スマートフォンには、個別の番号を着信拒否する機能があります。また、端末や通信事業者によっては迷惑電話対策機能を利用できる場合があります。
+39からSMSが届いた場合も注意
電話だけでなく、SMSが届くケースにも注意してください。
例えば、
「不在のため荷物をお届けできませんでした」
「料金のお支払いを確認できません」
「アカウントを確認してください」
などのメッセージとともに、URLが記載されていることがあります。
心当たりがない場合は、
リンクを開かない
返信しない
記載された電話番号に連絡しない
ことをおすすめします。
サービスの確認が必要な場合は、SMSに記載されたリンクではなく、公式アプリや自分で検索した公式サイトから確認してください。
「電話番号を検索して何も出ない」なら安全？
いいえ。
検索しても情報が見つからないからといって、
「安全な電話番号」
とは限りません。
新しく使われ始めた番号や、まだ口コミなどが登録されていない番号もあります。
そのため、
検索結果がない
↓
安全
とは判断しないでください。
「自分に電話がかかってくる理由があるか」
を考えることが重要です。
+39からの電話で特に警戒したいパターン
次の項目が複数当てはまる場合は、特に注意してください。
| 電話の内容 | 注意度 |
|---|---|
| 心当たりのない+39から着信 | ⚠️ |
| 自動音声が流れる | ⚠️ |
| 「未払い料金がある」と言われる | ⚠️ |
| 「電話が使えなくなる」と言われる | ⚠️ |
| 「1番を押してください」と言われる | 🚨 |
| 個人情報を聞かれる | 🚨 |
| 生年月日を聞かれる | 🚨 |
| カード番号を聞かれる | 🚨 |
| 暗証番号を聞かれる | 🚨 |
| ネットバンキング情報を聞かれる | 🚨 |
| 電子マネーや現金を要求される | 🚨 |
| 遠隔操作を求められる | 🚨 |
| SMSのリンクを開くよう指示される | 🚨 |
特に、自動音声→ボタン操作→オペレーター→個人情報の聞き出しという流れには注意が必要です。
+39からの電話を受けないための対策
一番簡単なのは、
知らない国際電話に出ないこと
です。
さらに、
- 不審な番号をブロックする
- 迷惑電話対策機能を利用する
- 国際電話の着信対策を確認する
- 不審なSMSのリンクを開かない
- 家族にも注意を伝える
といった対策も有効です。
警察庁も、特殊詐欺の犯人からの電話を直接受けないために、国際電話番号などをブロックする対策が有効だと案内しています。
家族・高齢者にも伝えておきたい「3つのルール」
国際電話を使った詐欺は、電話の内容を信じ込ませることで被害につながることがあります。
家族や高齢者には、難しい説明よりも次の3つを伝えておくと分かりやすいでしょう。
ルール1：知らない「+」からの電話には出ない
海外との付き合いがない場合、知らない国際電話には出ないことを基本にします。
ルール2：「お金」「未払い」「警察」が出たら電話を切る
相手がどんな組織を名乗っていても、突然の電話で金銭や重要情報を求められたら、一度電話を切ります。
ルール3：困ったら一人で判断しない
「詐欺かもしれない」と思ったら、家族や公的な相談窓口に相談しましょう。
+39からの電話に関するよくある質問
- Q+39はどこの国ですか？
- A
イタリアの国番号です。
「+39」はイタリアに割り当てられた国番号です。
ただし、+39から電話が来たことだけで、その電話が詐欺かどうかを判断することはできません。
- Q+39から電話が来たら詐欺ですか？
- A
必ずしも詐欺ではありません。
イタリアの知人や企業、海外サービスなどから正当な電話がかかってくる可能性もあります。
一方、まったく心当たりがない場合は、国際電話を悪用した迷惑電話や特殊詐欺の可能性を考えて、出ない・折り返さないことをおすすめします。
- Q+39からの電話に出てしまいました。大丈夫ですか？
- A
出ただけで直ちに被害が発生するとは限りません。
会話をしていない、自動音声を聞いただけという場合は、電話を切って着信拒否に設定しましょう。
ただし、個人情報や金融情報を伝えた場合は、内容に応じて金融機関やカード会社、警察などへ相談してください。
- Q+39からの電話で「1を押してください」と言われました。押しても大丈夫？
- A
押さないでください。
自動音声の指示に従ってボタン操作をすると、その後オペレーターにつながり、個人情報などを聞かれるケースがあります。国民生活センターも、自動音声が流れた場合は最後まで聞かずに電話を切ることが重要だとしています。
- Q+39から何度も電話がかかってきます。どうすればいい？
- A
出たり折り返したりせず、着信拒否を設定しましょう。
何度もかかってくるからといって、正当な電話とは限りません。
- Q+39に間違えて折り返してしまいました。どうすればいい？
- A
すぐに通話を終了し、何度もかけ直さないでください。
その後、通話明細を確認し、個人情報や金融情報を伝えてしまった場合は、関係する会社や相談窓口へ連絡してください。
- Q+39から自動音声で「未払い料金がある」と言われました。
- A
電話を切ってください。
本当に料金の未払いが心配な場合は、電話の相手に確認するのではなく、契約しているサービスの公式サイト・公式アプリなどから確認しましょう。
- Q+39から「警察です」と電話が来ました。
- A
その電話だけで本物だと判断しないでください。
警察庁は、警察官をかたる特殊詐欺について注意喚起しています。警察を名乗って犯罪への関与などを伝えられた場合でも、相手から教えられた番号へ折り返すのではなく、電話を切って「#9110」などの公的な窓口へ相談してください。
18. 不安な場合の相談先
「もしかしたら詐欺かもしれない」
「個人情報を伝えてしまった」
「お金を支払ってしまった」
という場合は、一人で判断せず相談してください。
警察相談専用電話
#9110
犯罪や詐欺などについて警察へ相談したい場合の窓口です。
消費者ホットライン
188（いやや）
消費生活に関するトラブルについて相談できます。
警察庁の特殊詐欺対策ページでも、#9110や188などの相談窓口が案内されています。
まとめ：+39からの知らない電話は「出ない・折り返さない」
+39はイタリアの国番号です。
ただし、
「+39＝詐欺」ではありません。
イタリアとの関係がある場合は、正当な電話の可能性もあります。
一方で、まったく心当たりがない+39からの着信で、
- 自動音声が流れる
- 未払い料金を請求される
- 「1番を押して」と言われる
- 警察・総務省・金融機関などを名乗る
- 個人情報を聞かれる
- カード情報を聞かれる
- 金銭を要求される
- SMSのリンクへ誘導される
といった状況なら、十分に警戒してください。
基本的な対応は、
出ない
折り返さない
ボタン操作をしない
個人情報を伝えない
リンクを開かない
不安なら相談する
です。
警察庁も、心当たりのない国際電話について注意を呼びかけています。特に海外との接点がない場合は、知らない「+」から始まる番号には出ない・かけ直さないことが重要です。
補足記事
+39や39という番号そのものの意味、イタリアの国番号、国際電話の仕組みについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
【注意喚起】「+39」「39」から始まる電話番号はどこ？イタリアの国番号と国際電話の対処法【2026年最新版】
本記事では「+39から実際に着信した場合」の対応に重点を置いて解説しています。
関連記事
- 知らない国際電話はどこの国？国番号一覧と詐欺電話の手口・安全な対処法
- 日本郵便・郵便局を名乗る電話
- ヤマト運輸を名乗る不審電話
- 佐川急便を名乗る不審電話
- JCBを名乗る不審電話
- 三菱フィナンシャルグループを名乗る電話
- 三井住友フィナンシャルグループを名乗る電話
- 楽天カードを名乗る不審電話
- VISAカードを名乗る不審電話
- 厚生労働省を名乗る電話
※これらの名称は、実在する組織をかたる詐欺・不審電話の例として挙げています。各組織そのものが詐欺電話を行っているという意味ではありません。
参考情報・公的機関の注意喚起
- 警察庁・SOS47「特殊詐欺対策」 — 国際電話番号を利用した特殊詐欺などについて注意喚起しています。
- 国民生活センター「海外からの知らない国際電話が増えています！」 — 心当たりのない国際電話には出ない・折り返さないこと、自動音声で個人情報を伝えないことなどを案内しています。
- 国民生活センター「海外からの不審な電話にご注意」 — 2026年3月にも、自動音声を使った海外からの不審電話の相談事例を公表しています。
免責事項
本記事は、国際電話や特殊詐欺に関する公的機関の注意喚起などを参考に、一般的な情報を提供することを目的としています。
「+39」からの着信がすべて詐欺・迷惑電話であることを示すものではありません。また、本記事で挙げた企業・金融機関・行政機関などについて、各組織が不正な電話を行っていることを示すものでもありません。実在する組織の名称をかたる不審電話への注意喚起を目的としています。
電話番号の表示や発信者情報だけでは、電話の発信者や目的を完全に特定できない場合があります。
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不審な電話で個人情報を伝えてしまった、金銭を支払ってしまったなどの被害が発生した場合は、速やかに警察、消費生活センター、金融機関、カード会社など関係する窓口へご相談ください。
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