突然、「+97」や「97」から始まる謎の番号から着信があり、不安になったことはありませんか?
本記事では、「97で始まる電話番号」がどこの国につながる可能性があるのかを解説するとともに、詐欺やスプーフィング(発信者番号偽装)のリスク、そして対処法についてわかりやすくご紹介します。
結論:+97で始まる番号は中東・アジアの国番号に該当
まず結論からお伝えすると、「+97」で始まる番号は、国際電話における【中東・アジアの一部地域】の国番号に該当する可能性があります。
具体的な国番号と該当国の一例は以下の通りです。
国番号 | 国名 |
---|---|
+970 | パレスチナ |
+971 | アラブ首長国連邦(UAE) |
+972 | イスラエル |
+973 | バーレーン |
+974 | カタール |
+975 | ブータン |
+976 | モンゴル |
+977 | ネパール |
+978 | 未割当 |
+979 | 国際プレミアムサービス(非国別) |
このように「+97」で始まる番号は複数の国や地域にまたがっており、場合によっては正規の国際電話である可能性もあります。
なぜ「97」で始まる電話が不安視されるのか?
見慣れない番号であること
日本国内で生活していると、+97で始まる国番号の国とやり取りする機会は限られており、多くの人にとって「馴染みのない番号=不審」という印象を持ちやすい傾向にあります。
スプーフィング(発信者番号偽装)のリスク
最近では、実在する国番号や国内番号を偽装して発信する「スプーフィング」という詐欺手口が増加しています。
以下のようなパターンが報告されています:
- 日本語の自動音声で「通信料金未納」「警察です」「アカウントが停止されます」などと不安をあおる
- 折り返しを促すメッセージで、高額な通話料を請求する
- クレジットカード番号やマイナンバーなどの個人情報を聞き出す
こうした手口では、信頼されやすい企業名や官公庁の名前を語り、あたかも本物であるかのように見せかけてくるのが特徴です。
「97」で始まる着信にどう対応すべきか?
1. 電話に出ないのが基本
見覚えのない国際番号からの着信には出ないのが一番安全です。スプーフィングの場合、通話することで詐欺に巻き込まれるリスクが高まります。
2. 折り返し電話をしない
ワン切り詐欺のように、折り返し電話を誘導し、高額な通話料金を発生させる手口も存在します。絶対に折り返さないでください。
3. 個人情報を話さない
万が一出てしまっても、名前・住所・口座番号などを尋ねられた場合はすぐに通話を終了しましょう。
怪しい国際電話の対策方法【今すぐできる】
▶ スマートフォンの設定で国際電話の着信制限
iPhone・Androidの「通話設定」や迷惑電話対策アプリで、国際電話の着信を制限・ブロックできます。
例:
- Whoscall(フーズコール)
- 電話帳ナビ など
▶ 番号を検索してみる
「+97◯ 着信 詐欺」などでGoogle検索すると、他の被害報告や情報が見つかる場合があります。
▶ 着信の証拠を残す
通話履歴のスクリーンショットや、録音アプリを使って記録を残しておくと、警察や通信会社に相談する際に役立ちます。
よくある質問(FAQ)
Q. 「+97」で始まる番号に出てしまいました。大丈夫ですか?
A. 出ただけで通話料が発生することは基本的にありません。ただし、相手が詐欺業者で会話を続けてしまうと、被害のリスクがあるため、すぐに通話を切りましょう。
Q. +978や+979など、存在しない国番号の着信は詐欺ですか?
A. +978は現在割り当てのない国番号、+979は国際プレミアムサービス専用です。個人に向けてかかってくることはほぼなく、不審な着信はスプーフィングの可能性があります。
Q. 警察や役所が国際電話で連絡してくることはありますか?
A. 日本の行政機関や企業が、個人に向けて国際電話や自動音声で金銭や個人情報を求めることは一切ありません。
まとめ|+97で始まる着信は要注意。出ずに無視・ブロックを
「+97」で始まる電話番号は、中東やアジア地域の国番号である可能性が高いですが、詐欺目的のスプーフィングによる偽装のケースも少なくありません。
- 見覚えのない国番号には出ない
- 折り返さない
- 個人情報を話さない
- スマホの設定で対策をとる
これらを守ることで、詐欺被害を防ぐことができます。知らない番号からの国際電話には、冷静に対応することが大切です。
✅ あわせて読みたい
- 「+976」はどこの国?モンゴルの国番号と“不審な着信”への対処法を解説
- +881に出てしまったらどうなる?体験談と今すぐできる対処法
- 388の電話は“警察”や“NTT”の偽装?国番号ではない特殊な着信に注意
📌 免責事項
本記事は一般的な注意喚起を目的としており、特定の被害についての法的判断や警察への相談を代替するものではありません。被害や不安を感じた場合は、最寄りの警察署や消費生活センターにご相談ください。
コメント